世帯年収1,000万円以上の人はどんな家を買う？ 「マイホームの平均像」を調査から探る！｜ARUHI『住宅購入に関する調査2023』

厚生労働省が公表している『2021年 国民生活基礎調査』によると、日本の平均世帯年収は564.3万円で中央値は440万円。世帯年収1,000万円以上の割合は全体の12.7％です。
住宅購入者・住宅購入検討者のうち、世帯年収1,000万円以上の人にはどのような特徴があり、どのような住宅を購入しているのでしょうか。ARUHIマガジンによる『住宅購入に関する調査2023』の結果から紹介します。

世帯年収1,000万円以上の人の特徴は？

まず、「世帯年収1,000万円以上」で住宅を購入した、もしくは購入予定の人の特徴を調べたところ、回答者の平均年齢は47.5歳。既婚者の割合は83.8％で、全回答者の平均と比べて既婚者の割合が高い結果に。共働きの割合も79.8％と高く、夫婦で力を合わせて高収入を維持していることが分かりました。

また、61.0％の人が「在宅勤務あり」と回答。全回答者のなかで在宅勤務を行っているのは53.3％なのに比べ、在宅勤務率が高い傾向がうかがえます。また、配偶者の在宅勤務率を見ると、全体平均が34.3％なのに対し、世帯年収1,000万円以上の配偶者は67.0％と倍近い割合となりました。夫婦ともに在宅勤務を実施している家庭も多く存在するようです。

戸建てよりマンションが人気？

世帯年収1,000万円以上の家庭の物件種別

世帯年収1,000万円以上の人は、どのような住宅に住んでいるのでしょうか。物件種別で見ると、「建売住宅」が12.8％（全体平均11.8％）、「中古住宅」が36.8％（同39.8％）、「注文住宅」が15.4％（同17.7％）、「新築マンション」が9.4％（同6.7％）、「中古マンション」が25.6％（同24.0％）でした。すべての住宅購入者による調査結果と比較して、「新築マンション」または「中古マンション」に居住している人の割合は35.0％で、全体の30.7％と比較して4.3ポイント高く、ややマンションが好まれている傾向がうかがえます。

家から駅までの徒歩分数は平均11.7分

【世帯年収別】最寄り駅までの徒歩分数

世帯年収別で、購入した、もしくは購入を検討している住宅の最寄り駅の徒歩分数を聞いたところ、世帯年収400万円未満の人は平均15.0分（中央値11.5分）、世帯年収400万円～700万円の人は平均15.2分（中央値10分）。世帯年収700万円～1,000万円未満の人では15分を切り、平均14.6分（中央値10分）、世帯年収1,000万円以上の人では平均11.7分（中央値10分）となっています。

職場までの所要時間は「30分以上～45分未満」が最多

【有職者×世帯年収別】職場までの所要分数

働いている住宅購入者と住宅購入検討者に物件から職場までの所要分数を聞いたところ、世帯年収1,000万円以上の人では「30分以上～45分未満」が24.8％で最多となりました。

通勤30分未満の人は、世帯年収400万円未満で41.0％、世帯年収400万円～700万円で40.7％を占めています。これに対し、世帯年収700万円～1,000万円未満は29.4％、世帯年収1,000万円以上は26.3％と、30％を切っています。「1時間以上～1時間30分未満」の人もそれぞれ25.2％、22.6％います。在宅勤務の人の割合も多いためか、通勤時間をそこまで気にしないケースも一定数あるようです。

街に対して最も重視するのは「日常の買い物の利便性」

世帯年収1,000万円以上の人に、住む街を選ぶ際に重視した（したい）ことについて聞いたところ、1位が「日常の買い物の利便性」、2位が「最寄り駅までの近さ」、3位が「職場へのアクセスの良さ」、4位が「周辺にある飲食店の多さ」、5位が「物件価格のコストパフォーマンス」でした。周辺にある店やアクセス環境を重視しており、便利な立地に住みたい人が多いことが分かります。

まとめ

世帯年収1,000万円以上の住宅購入者や住宅購入検討者では、最寄り駅までの近さなど利便性が高い立地の物件が人気を集めているようです。そうした好条件の住宅を購入する費用は、夫婦それぞれの収入が礎となっています。より希望に沿った住宅を購入するために、夫婦で収入アップを目指しつつ、収入合算やペアローンといった住宅ローンを協力しながら返済する方法も検討してみてはいかがでしょうか。

【調査概要】
調査地域：全国
調査対象：住宅購入経験者（直近1年以内）・検討者（直近3年以内）の25~69歳の男女
調査期間：2023年3月3日～3月8日
有効回答数：600サンプル