年収1000万円で住宅ローンを無理なく返せる額は？ 理想的な借入額を解説

住宅ローンの借入額を決める際、年収が基準の一つになります。ただし、借入可能額と無理なく返済できる額は異なります。では、年収1,000万円の場合、無理なく返済できる金額はいくらなのでしょうか。

そこで今回は、年収1,000万円で無理なく返済できる住宅ローンの額について解説します。

年収1,000万円の借入可能額は？

年収1,000万円の場合、住宅ローンはいくらまで組めるのでしょうか。基本的には年収倍率を基準に考えることが大切ですが、上限額は金融機関によっても異なります。詳しく解説するので参考にしてください。

年収倍率を基準に考える
住宅ローンの借入額は年収倍率が一つの基準になります。年収倍率とは、年収に対する住宅購入価格の比率のことです。つまり、「購入予定の住宅価格が年収の何倍にあたるのか」を示した数値をいいます。

金融機関によって基準は異なりますが、年収の7～10倍程度が住宅価格の目安とされています。年収1,000万円の場合は7,000万円～1億円が上限額です。ただし、平均的な年収倍率は5～10倍程度となっています。

なお、「2022年度 フラット３５利用者調査」によると、2022年度の年収に対する所要資金の倍率は5.7～7.7倍です。年収1,000万円の場合、5,700万円～7,700万円の範囲になります。

出典：2022年度 フラット３５利用者調査|住宅金融支援機構

上限額は金融機関によって異なる
住宅ローンの上限額は金融機関によって決められています。民間の金融機関の上限は1億円程度というケースが多いでしょう。

また、【フラット３５】の上限額は8,000万円です。したがって、年収1,000万円の場合は8,000万円まで組める可能性があります。その他、財形住宅融資の上限額は4,000万円となっています。

ただし、実際の借入可能額は年収だけでなく、年齢や職業、勤続年数、物件の担保価値、信用情報などによっても変わるので注意してください。

年収1,000万円で住宅ローンを無理なく返せる額は？

年収1,000万円で住宅ローンを無理なく返済するには、返済負担率（返済比率）の理解が大切です。ここでは、理想的な返済負担率と、借入額ごとの返済負担率について解説します。

理想的な返済負担率（返済比率）
返済負担率とは、年収に対する各種ローンの年間返済額の割合です。返済負担率が高いほど家計に負担がかかるため、返済負担率はできるだけ低く抑えるのが理想です。一般的には、返済負担率20～25％程度であれば無理なく返済できるといわれています。

たとえば、年収1,000万円の場合、年間返済額は200万円～250万円が適切な範囲です。返済期間35年であれば、借入額5,000万円～6,000万円程度（融資金利2.0％、元利均等返済で計算）が目安になります。

借入額ごとの返済負担率
年収1,000万円で住宅ローンを組む場合の借入額ごとの毎月返済額、総返済額、返済負担率を紹介します。条件は返済期間35年、元利均等返済、ボーナス割合0％、融資金利2.0％です。

このように、借入額が増えれば返済負担率も上昇します。理想的な返済負担率は20～25％なので、年収1,000万円の場合、借入額5,000万円～6,000万円が適正な範囲といえます。

高額な住宅ローンを組む場合の注意点

年収1,000万円の場合、7,000万円以上の高額な住宅ローンを組むことも可能です。その場合の注意点として、無理のない返済計画が必要となることや金利の上昇リスクなどがあるので解説していきます。

無理のない返済計画を立てる
借入額が高額になるほど毎月の返済負担が重くなるため、無理のない返済計画を立てることが重要です。返済負担を可能な限り抑えられるように、頭金を多めに用意し、借入金額を少なくするという選択肢も検討してください。

また、借入金額が大きいほど、事務手数料や仲介手数料などの諸経費が高くなります。したがって諸経費は、自己資金でまかなえるように事前に準備することが大切です。

定年後の返済を考える
住宅ローンの返済が定年後まで続く場合は、退職後の収入減に備える必要があります。年金だけでは返済が難しくなる可能性があるからです。

貯蓄や退職金で住宅ローンを全額繰り上げ返済、または一部繰り上げ返済し、退職後の返済負担率を下げることも検討してください。ただし、無理に繰り上げ返済を行うと、かえって老後の生活が苦しくなる可能性があるので注意が必要です。

金利の上昇を考える
住宅ローンを変動金利で組む場合は、将来の金利上昇に備える必要があります。借入額が高額になればなるほど、金利が上昇したときの負担が重くなるので注意してください。

金利上昇リスクを軽減するために、返済プランを立てやすい全期間固定タイプを選ぶという方法があります。また、変動金利と固定金利のミックスタイプにすることで、金利上昇の影響を抑えられるでしょう。

ボーナス併用払いの利用を避ける
ボーナス併用払いは毎月の返済額を抑えられる一方、以下のような注意点があります。

まず、ボーナスは企業の業績や個人の評価によって変動することがあるため、減額された場合に返済が苦しくなるかもしれません。

また、ボーナス併用払いは、毎月払いよりも元本が減るペースが遅くなります。そのため、毎月払いのみよりも金利負担が大きくなる点に留意してください。

子どもの教育費
住宅購入以外の大きな出費として、子どもの教育費が挙げられます。教育費は家庭の教育方針によって大きく異なります。塾の利用や私立校への進学などで教育費が高くなる可能性もあるでしょう。

特に、子どもの大学進学に伴って教育費は増大する傾向があります。そのため、住宅ローンとの両立が可能かどうかを検討してください。教育費の支払いと住宅ローンの返済が重なる時期に備えるには、計画的な貯蓄も大切になります。

まとめ

年収1,000万円の場合、8,000万円以上の住宅ローンを組むことが可能です。ただし、返済負担率は20～25％程度が理想的とされています。高額な住宅ローンを組む場合は、収入や金利の変化に対応できるようにしておくことが大切です。

また、教育費の支払いと両立できるかどうかも検討する必要があります。家計のバランスを見ながら、適切な借入額を考えてみましょう。