家を建てるにはいくら必要？ 費用の平均値と内訳を解説！

これから家を建てようと考えている人にとって、全体の費用感は気になるところではないでしょうか。家を建てる際には、建物そのものにかかる費用のほか、付帯工事にかかる費用、税金や手数料など多くのお金がかかります。

この記事では、家を建てるのにかかった平均費用と建てた人の年収倍率・総返済負担率を紹介します。家を建てるのにかかる費用の内訳についても解説するので、これから家を建てようと考えている人は参考にしてください。

家を建てるのにかかる費用は平均いくら？

まずは、実際に家を建てるのにかかった費用の平均値を見ていきましょう。

住宅金融支援機構が公表した「2021年度 フラット35利用者調査」によると、2021年度における注文住宅の所要資金の全国平均は3,572万円、土地付注文住宅では4,455万円となっています。

注文住宅の所要資金の全国平均は2014年度以降、8年連続で上昇していて、土地付注文住宅の所要資金の全国平均も2013年度以降、9年連続で上昇中です。このことから、家を建てる費用は近年上昇傾向にあることがわかります。

次に、所要資金を世帯年収で割って求められる年収倍率を見ていきます。2021年度の注文住宅の年収倍率は全国平均で6.8倍、土地付注文住宅では7.5倍です。所要資金と同じく近年は上昇傾向にあります。

１ヶ月当たりの予定返済額を世帯月収で割って求められる総返済負担率の平均（2021年度）は、注文住宅が21.5％、土地付注文住宅が24.9％でした。いずれも総返済負担率20％以上のケースが過半数を占めています。注文住宅では約1/3が返済負担率25％以上、9.3％は返済負担率30％以上であり、リスクの高い借入を行っているケースも目立ちます。

・参照：住宅金融支援機構「2021年度 フラット35利用者調査」

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家を建てるのにかかる費用の内訳は？

家を建てる際には、主に本体工事費用・別途工事費用・諸費用という3種類の費用がかかります。住宅ローンを組む場合、それぞれの具体的な費用項目を理解し、無理のない返済計画を立てなければなりません。

本体工事費用
本体工事費用とは、家そのものの建設にかかる費用のことです。家を建てるのにかかる総費用の約7〜8割を占め（土地代除く）、この部分のコストコントロールが全体費用を左右するといっても過言ではありません。

本体工事費用には次のような項目が含まれます。

家を建てる費用と聞くと本体工事費用のみを意識しがちですが、このあと紹介する別途工事費用や諸費用も忘れてはなりません。

別途工事費用
本体工事費用は建物本体にかかる費用であり、外構部にまつわる工事や、配管を敷地に引き込む工事などの費用は見込まれていません。こうした付帯工事にかかる費用が別途工事費用です。

別途工事費用には次のような内容が含まれます。

別途工事費用は全体の2割程度を占めますが、当初の見積り費用に含まれていないこともあります。見積り時点で必要な別途工事費用がすべて反映されているか、チェックしておきましょう。

諸費用
家を建てるのにかかる費用は工事に関するものだけではありません。全体の1割程度、諸費用を見込んでおく必要があります。

見込んでおきたいのは次に挙げる費用です。

各種手数料、登録免許税・不動産取得税などは原則取得時のみの支払いです。一方、固定資産税・都市計画税、保険料などは定期的に支払いが発生するので注意が必要です。ローン返済と併せて、購入後の資金計画にしっかりと盛り込んでおきましょう。

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まとめ

住宅金融支援機構の調査によると、家を建てるのにかかる費用は近年上昇傾向にあります。2021年度における費用の全国平均は注文住宅で3,572万円、土地付注文住宅で4,455万円でした。総返済負担率は20％以上の人が過半数を占め、一般的にリスクが高いとされる30％以上の人も1割近くいることが明らかになっています。

家を建てるには「本体工事費用」「別途工事費用」「諸費用」の3種類の費用がかかります。何にいくらかかり、いつ支払わなければならないのかを理解したうえで、無理のない資金計画を立てましょう。