年収1,600万円で住宅ローンを組むなら？ 月々の返済額はいくらくらいが適正？

住宅ローンの借入額を決める際、年収が一つの基準になります。基本的には年収が高いほど、借入可能額も高くなる仕組みです。では、年収が1,600万円あったら、いくらまで借りられるのでしょうか。また、月々の返済額はいくらくらいが妥当なのでしょうか。今回は、年収1,600万円で住宅ローンを組む場合の借入額や家計管理のコツなどを解説します。

年収1,600万円の手取りはいくら？

住宅ローンを組む際には、年収だけでなく手取りがいくらなのかを把握しておくことも大切です。世帯年収で考える場合、一人で年収1,600万円のケースと、夫婦二人で年収1,600万円のケースがあります。ここでは、それぞれの手取りについて解説します。

一人で年収1,600万円の場合
年収1,600万円の手取りは、年齢や家族構成によって変わります。一般的に年収が高いほど所得税や住民税、社会保険料が上がるため、年収に対する手取りの割合は低くなります。

例として、次のケースで考えてみましょう。

年齢：40歳、職業：会社員、年収1,600万円（うちボーナス400万円）、配偶者：あり、
配偶者の収入：0円、配偶者の扶養：あり、その他の扶養親族：16歳の子が一人

この場合、年収1,600万円から所得税208万6,700円、住民税111万2,800円、厚生年金107万9,700円、健康保険90万2,258円、雇用保険8万円が引かれ、手取り収入は1,073万8,542円となります。

参考：税金社会保険料シミュレーション｜税金・社会保障教育

夫婦二人で年収1,600万円の場合
夫婦の年収がそれぞれ800万円で世帯年収が1,600万円の場合は手取り額が変わります。以下のケースで考えてみましょう。

夫：年収800万円（うちボーナス200万円）、年齢：40歳、職業：会社員、配偶者の収入：800万円、扶養親族：16歳の子が一人

妻：年収800万円（うちボーナス200万円）、年齢：40歳、職業：会社員、配偶者の収入：800万円、扶養親族：なし

この場合、世帯年収1,600万円から所得税82万5,000円、住民税86万5,000円、厚生年金146万4,000円、健康保険91万5,996円、雇用保険8万円が引かれ、手取り収入は1,185万4円となります。

それぞれの手取り収入は、夫が597万9,502円、妻587万502円です。

参考：税金社会保険料シミュレーション｜税金・社会保障教育

年収1,600万円世帯の家計状況は？

年収1,600万円世帯は、全体から見るとかなりの高所得といえます。一般的に年収が高いほど、消費支出も多くなる傾向があります。

実際、家計の状況はどのようになっているのでしょうか。

総務省統計局の「家計調査 家計収支編（全国・二人以上の世帯のうち勤労者世帯）」によると、年間収入1,500万円以上世帯の1ヶ月間の消費支出は次のとおりです。

このように、消費支出合計は月50万円を超えていることがわかります。

年収1,600万円で住宅ローンはいくらまで組める？

年収1,600万円の世帯で住宅ローンを組む場合、いくらまで借りられるのでしょうか。ここでは、借入限度額や毎月の返済額について解説します。

借入限度額
年収1,600万円であれば上限まで住宅ローンを組むことが可能です。住宅ローンの上限額は金融機関によって変わってきます。【フラット３５】の場合は8,000万円、財形住宅融資は4,000万円、民間の銀行であれば1億円程度が上限です。

ただし、住宅ローンの審査では、年収以外に勤務先や勤続年数、担保価値なども考慮されます。同じ年収、同じ年齢でも、一般的には自営業よりも公務員や会社員のほうが安定性は高いと判断されるでしょう。

月々の返済額
仮に、上限額まで住宅ローンを組んだ場合、毎月の返済額はいくらになるのでしょうか。

【フラット３５】で借入額8,000万円（上限額）、返済期間35年、元利均等、ボーナス割合0％、固定金利1.5％だった場合、毎月の返済額は24万5,000円です。

次に、民間の銀行で借入額1億円（上限額）、返済期間35年、元利均等、ボーナス割合0％、固定金利1.5％だった場合は、毎月の返済額は約30万6,000円となります。

住宅ローンを組む際には、毎月の返済額をシミュレーションし、継続して返済が可能かどうかを判断することが大切です。

出典：【フラット３５】｜借入希望金額から返済額を計算
出典：三井住友銀行｜新規借り入れシミュレーション

余裕をもって返済できる借入額にするには？

住宅ローンの借入額を考える際は、余裕をもって返済できる金額にすることが大切です。ここでは、どのような点に気を付けるべきか解説します。

返済負担率（返済比率）を考える
住宅ローンは年収だけでなく、返済負担率も考えて借入額を決めるとよいでしょう。返済負担率とは、年収に対する年間返済額のことで、「年間返済額÷年収×100」で求められます。余裕をもって返済するためには、返済負担率をできるだけ低く抑えることが大事です。理想の返済負担率は、手取り収入の20％以内といわれています。

夫婦二人の手取り合計を1,185万円とすると、1,185万円の20％は237万円なので、月々の返済額は19万7,500円になります。

ただし、返済負担率を計算する際は、マイカーローンや奨学金など、ほかの借入金の返済額も含めて考えることが大切です。

住宅の維持費を考える
住宅を購入すると固定資産税や都市計画税、火災保険料、地震保険料といった税金や保険料がかかります。築年数が古くなれば修繕費も必要です。一般的な維持費として、年間30万～40万円は見込まなければなりません。マンションの場合は、管理費や修繕積立金、駐車場代なども発生します。

このような住宅購入後の維持費も考慮したうえで、無理のない返済ができる借入額に抑える必要があります。

退職後の返済を考える
住宅ローンの返済が退職後まで続く場合、完済までの道筋を考えておく必要があります。退職金や貯蓄などで繰り上げ返済を考える人も多いようですが、退職時の残債が多いと老後資金が減ってしまう可能性があります。退職時の住宅ローンがいくら残るのか、退職金や貯蓄の何割程度になるのか把握したうえで借入額を決めることが大切です。

年収1,600万円世帯の家計管理のコツ

どれほど収入が多くても、家計管理ができないと住宅ローンの返済に困る可能性があります。収入が増えるほど支出も増える傾向があるため、ムダな支出をしないように注意が必要です。改善しやすい項目としては、食費、教育費、車の維持費などがあるでしょう。

また、夫婦でお互いの収支を把握していないと家計全体の状況も把握できません。仮に夫婦の一方が毎月しっかり貯蓄していても、もう一方が借金をしていれば家計状況が悪化するリスクが高くなります。そのため、家計管理は世帯全体で考えることが大切です。

まとめ

年収1,600万円なら住宅ローンの上限まで借り入れが可能です。ただし、家庭によって手取りや家計の状況が異なるため、世帯全体の収支を把握したうえで借入額を決める必要があります。月々の返済額に関しては、一般的に手取り収入の20％以内が理想的と考えられています。