専門家相談は必須、マイホームの売買で失敗や後悔しないためには？

住宅の購入や売却では、流れに応じて専門家へ相談することが大切です。住宅の売買は人生で最も重要なイベントの一つであり、大きなお金が動きます。失敗して後悔しないように、専門家にきちんと相談するようにしましょう。

この記事では、これから住宅の売買を考えている人に向けて、誰にどのような相談をすべきかを詳しく解説します。

住宅を購入するときに相談すること

かしこい物件選びをするためには、いろいろな情報を入手したり、専門家からアドバイスをもらったりすることが大切です。ここでは住宅の購入時に相談することについて、４つ解説します。

ファイナンシャルプランナーに予算を相談する
住宅の購入を検討するときには、まずお金の専門家であるファイナンシャルプランナーに、どれくらいの予算が自分に合っているのかを相談してみましょう。無理な資金計画を立ててしまうと、住宅ローンを借りられたとしても、返済中に資金繰りが苦しくなることがあるため注意が必要です。

長期で無理なく返済できる額をあらかじめ把握しておけば、不安なく住宅購入を検討できます。住宅購入時には、自分の希望のライフプランを伝えて、適正なローン借入額を見積もるようにしましょう。

不動産会社に物件を紹介してもらう
不動産会社は多くの物件を扱っているため、自分の希望に合った住宅を見つけやすいでしょう。物件探しをするときには、不動産会社に予算や希望エリアを伝え、物件を紹介してもらいます。不動産会社と一緒に物件を見て回るなかで、確認すべきポイントなど、物件選びのコツを学べるでしょう。

ハウスメーカーへ住宅建築の相談をする
新たに住宅を建築する場合は、ハウスメーカーに相談しましょう。近年は大手だけでなく、デザインや居住性にこだわった中小のハウスメーカーも多くあります。まずはさまざまな資料を取り寄せて、気に入ったところがあれば相談してみてください。最近の建築事情や坪単価、傾向などいろいろな話を聞けます。

住宅の広さによって建築費用が変わるため、いくつかのメーカーを比較しながら、予算や条件を考えて間取りを決めるようにしましょう。

住宅購入時に自分で調査すること

住宅購入時には、災害が起こりにくい地域か、自分で確認することが大切です。ハザードマップを活用すると、洪水や土砂災害、高潮、津波の危険性があるかどうかを簡単に調べられます。

周辺環境や施設を調べ、生活しやすいかどうかも確認しましょう。特に、治安や騒音は生活に大きな影響を及ぼすので、日中と夜間の両方の状態を、実際に現地に向かい確認してください。近くに大きな商業施設があると、週末は道路の混雑も考えられるため、時間帯だけではなく、曜日も変えて調べてみるとより安心です。

住宅を売却するときの相談先

住宅を適正な価格で売却したり、不動産売買の手続きをスムーズに進めたりするには、プロセスごとに適切な専門家に相談することが大切です。そこで、住宅売却における相談先についてくわしく解説します。

不動産鑑定士に住宅を査定してもらう
不動産を売却するときは、まず不動産鑑定士に査定してもらいましょう。不動産鑑定士とは、不動産の価値を鑑定する国家資格者で、法律に基づいた信頼性の高い査定をするため、住宅の適切な販売価格がわかります。

住宅は希望価格が高すぎると売れにくくなりますが、低すぎると自分が損をしてしまうことになります。不動産の売却を検討するときには、まずは適正価格をしっかりと把握し、自信をもって売却希望額を決めるようにしましょう。

不動産会社に媒介を委任する
不動産売買には専門的な知識が必要なため、不動産のプロである不動産会社に売買の仲介を依頼し、媒介契約を締結しましょう。媒介には、「一般媒介契約」、「専属専任媒介契約」、「専任媒介契約」の3種類があります。

一般媒介契約は複数の不動産会社と契約でき、専属専任媒介契約、専任媒介契約は1社のみの契約です。それぞれメリットやデメリットは異なるため、詳しくはこちらの記事を参照してください。

土地家屋調査士に境界線について相談する
土地の面積は不動産価格に大きな影響を与えるため、境界線や土地の大きさの把握は重要です。隣家との境目があいまいな場合は、「土地家屋調査士」にきちんと測量をしてもらいましょう。土地家屋調査士は、土地の測量と登記業務の両方を行える専門家のことをいいます。

測量は必ずしなければならないものではありませんが、実際の土地の面積と書類上の面積に違いがあると、売却後にトラブルが発生するおそれもあります。境界があいまいな場合は行っておくと安心です。

登記関連は司法書士に相談する
不動産の売却時には、不動産登記や抵当権の抹消など複数の手続きが必要です。これらの手続きは、登記の専門家である司法書士に相談しましょう。

不動産を売却するときには、売主と買主で行う登記が異なります。売主の手続きは、抵当権抹消登記や売却前の住所変更登記、売渡証書の作成などがありますが、司法書士に依頼すると、複数の手続きをスムーズに進みます。

売買益を確定申告するときは税理士に相談する
不動産売却で利益が出た場合は、確定申告で「譲渡所得」を申告する必要があります。「譲渡所得」の金額は、その土地や建物を取得した費用や、特例が適用できるか等を考慮しながら計算するため、税金の専門家である税理士に相談しましょう。

譲渡所得を正しく申告しないと、あとから追徴課税されることもあります。正確な税額を計算して申告するためにも、専門家のアドバイスを受けるとよいでしょう。

契約関連のトラブルは弁護士に相談する
不動産売買では不動産会社と媒介契約を、買主とは不動産売買契約書を締結します。このような契約関連でトラブルが起きたときには、法律の専門家である弁護士に相談しましょう。

不動産は資産価値が高いため、トラブルが起こると大きな問題に発展します。何か起きたときには、早めに弁護士に依頼し解決するようにしてください。

住み替えの相談はARUHI住み替えコンシェルジュがおすすめ

不動産の購入や売却に伴う住み替えをするときには、ARUHI住み替えコンシェルジュの活用がおすすめです。

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まとめ

住宅の売買にはさまざまなプロセスがあり、不動産会社や買主との契約締結や、登記など専門的な手続きが必要です。特に、戸建ての場合は土地が関わるため、マンションなどとは違った手続きの流れになります。

住宅の売買は専門知識が多くわかりにくいこともありますが、売却プロセスに応じて不動産会社や土地家屋調査士、司法書士、税理士、弁護士などの専門家に相談し、ぜひ住宅売買を成功させてください。