【体験談】注文住宅への住み替え、カギは土地探し。「〇〇しておいてよかった・しておけばよかった」こととは?

持ち家を売却して新しい住まいを購入する「住み替え」。マンションからマンション、中古マンションから戸建てなどいくつかパターンがありますが、どうせ住み替えるなら自分らしい家を一からつくってみたい、という人は多いのではないでしょうか。納得のいく理想の注文住宅をつくるには「土地」と「建物」、言うまでもなくどちらも大切です。ただし建物はリフォームやリノベーションで後から手を加えることができますが、土地は変えられません。つまり、土地選びが大きなカギになるということです。

今回は、注文住宅への住み替えを経験した筆者が自身の土地選びを振り返り、「○○しておいてよかった」「○○しておけばよかった」というポイントを解説します。

「○○しておいてよかった」

地元密着の不動産会社を何軒も回り、情報収集しておいてよかった

筆者のケースは、建売住宅から注文住宅への住み替え。前回の不動産購入では土地探しを経験していなかったため、右も左もわからない状態です。ただし希望のエリアは決まっていたので、その最寄り駅周辺の不動産会社を片っ端から訪ねました。

飛び込みで訪れて話を聞いてもらい、顧客登録を行いました

もちろん、それですぐにいい土地が見つかるとは思っておらず、情報収集が主な目的。いろいろな担当者に話を聞いた結果、「今は売地がほとんど出ない」「お正月やお盆過ぎに売却相談が増えるかも」というような情報を入手することができました。当時はコロナ禍真っ只中で、売却相談件数自体がいつもより減っていたようです。親族が集まったタイミングで実家を処分するなどの相談をした人から、売却相談があるかもしれないと教えてもらいました。こうした売地はインターネットに出回る前に買い手がつくことも多いそうです。

ある不動産会社はとても親身になってくれました。「土地を探しています」というチラシを見て問い合わせてくる人が意外と多いんです、とポスティングまで実施してくれました。

不動産情報サイトに地名で検索条件を保存しておいてよかった

最初に住み替えを検討し始めてから、実際に土地を購入するまでの期間はおよそ3年。エリアを変更すればもっと早く実現したかもしれませんが、差し迫った状況ではなかったため、納得のいく土地をじっくり探そうと決めていました。

情報収集は、もちろんインターネットでも。大手不動産情報サイトにももちろん登録し、希望の地名を入力して検索条件を保存していました。

希望の地名と、その隣の地名を登録。該当する地域で物件が登録されれば、すぐにメールで情報が届きます(画像はイメージ。筆者撮影)

筆者が希望していたエリアはもともと物件登録数が非常に少なく、地元の不動産会社の話を聞いていたこともあり、正直なところあまり期待をしていませんでした。とはいえ、メールが届いたらすぐにチェック。あるとき届いた土地情報は、エリアも広さも価格も希望通り。すぐに担当者に問い合わせ、その日のうちに現地まで見に行き購入を決意しました。たった数日で購入の意思を固めてしまって良いものかと不安があったのも事実です。でもいい土地はすぐ売れてしまうことがわかっていたし、その後も問い合わせが多く来ていたようで、やはり早く決断してよかったです。

「○○しておけばよかった」

土地探しより先に施工先のあたりをつけておけばよかった

「希望に近い土地が出たらすぐ動く」ことを心がけていたため、よい出合いをものにできたのは本当にラッキーでした。でも、土地探しと同時に施工先探しも進めておけばよかったなと今さらながら感じています。土地の契約を済ませたら、できるだけ早く建築に取りかかりたいところ。でも土地が決まってから施工先を探していた筆者は、決定までに時間がかかってしまいました。

週末は住宅展示場を回る日々。資料請求や問い合わせも数えきれないほどたくさんしました

住宅ローン借り入れ上限額と土地価格が固定されると、建築にかけられる予算もおのずと上限が決まってしまいます。筆者の場合は希望エリアが決まっていたためどうすることもできない状況でしたが、施工先の選択肢が大きく狭まってしまうことは事実。「引き受けてもらえる会社が見つからなかったらどうしよう」「ローコストで理想の家が建てられるのだろうか」という不安もありました。

エリアにこだわらず土地を探す人は、施工先探しも同時に進めることを強くおすすめします。土地探しをサポートしてくれるハウスメーカーや工務店、建築士事務所も現在は多いようです。

ハザードマップだけでなく、そのほかの制限事項までチェックすべきだった

土地購入にあたっては、自治体のハザードマップをくまなくチェック。浸水や土砂災害の被害に遭ったことはないか、これからその可能性はないかを確認しました。ただ、チェックすべきポイントはほかにもあったと今は感じています。

土地には建築上さまざまな制限事項が設けられていることがあります。そのなかで、筆者が購入した土地は「準防火地域」に指定されていました。

契約書類にもしっかり記載がありましたが、当時は施工先探しで頭がいっぱい。あまり気にしていなかったのが正直なところです(筆者撮影)

準防火地域とは、市街地における火災の危険を防ぐために建築制限が設けられた地域のこと。駅近で住宅の密集しているエリアは特に準防火地域に指定されているケースが多いです。

準防火地域に家を建てる場合は、耐火性能のある窓ガラスやサッシ、シャッターを使う必要があります。ドアや屋根、外壁なども同様です。その分、一般的な住宅より建築費用が上がってしまうことに。これらは施主の意向に関係なく必ず導入しなくてはならないため、予算のやりくりに苦労しました。後からどうすることもできないものの、あらかじめ覚悟しておけば心のゆとりも生まれたと思っています。

住宅設備メーカーのショールームで耐火性能商品を確認。費用が割高なうえ、選択肢も狭まるケースが多くありました(筆者撮影)

また建築予定地の接道幅が狭い場合や、旗竿地などで私道に工事用車両が侵入できない場合も要注意。建築資材を手運びしなければならないので職人さんの人件費が増えたり、月極駐車場を契約したりと余分な費用がかかってしまうことがあります。

これらは建築中だけのことなので、建ててしまえば頭を悩ませることもありません。ただ土地選びの最終決断に悩むようなときは、考慮してもよいのでは、と思います。正解はないので難しいですが、これから住み替えを検討する人はぜひ参考にしてみてください。

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