お金が貯まらない原因と予防法｜パーキンソンの法則 「第2法則」とは？

パーキンソンの法則「第2法則」では、支出と収入の関係について述べられています。具体的には、「支出の額については、収入の額に達するまで膨張する」というものです。収入が増えたにもかかわらず 、支出の額も比例して増え、結局貯蓄ができない状態を想像するとわかりやすいでしょう。

では、なぜ収入が増えたらその分支出も増えてしまい、結果的にお金が貯まらないという状態を招いてしまうのでしょうか。

今回は、このパーキンソンの法則「第2法則」を基にして、収入が増えてもお金が貯まらない原因と予防法について解説します。

パーキンソンの法則とは？

パーキンソンの法則とは、イギリスの歴史学者・政治学者であるシリル・ノースコート・パーキンソンによって書かれた『パーキンソンの法則：進歩の追求』という本のなかで提唱された法則です。

パーキンソンの法則は、二つに分かれており、まず一つ目は仕事の量と時間の関係について記載されています。その内容は、「仕事の量については、それを完成するために与えられた時間を全て使い切るまで膨張する」というものです。仕事のスケジュールには余裕があるのに、仕事に取り組むまでに時間がかかってしまい、業務効率が下がってしまった。そんな経験を 誰しも一度はしたことがあるのではないでしょうか？
余裕を持ってスケジューリングしたり、人手を増やしたりしたにもかかわらず、いつも納期がギリギリになってしまうケースも、パーキンソンの法則「第1法則」にあたります。

そして「第2法則」は、上で紹介したとおり、「支出の額は、収入の額に達するまで膨張する」というもので、収入が増えたにもかかわらず貯金ができない状況を表しています。

パーキンソンの法則「第2法則」が起こる原因とは？

「第2法則」である、「収入が増えたにもかかわらず、支出も増えてしまう」原因は、収入が増えたことによって少し贅沢をしたいと思い、外食に出かけたり、以前から欲しかったものを買ってしまったりなど、「増えた分の収入を使い切ってしまう」ことにあります。つまり、収入が増えた分、自分たちの 生活レベルを上げているのです。その結果、支出も増えてしまうことになります。

このように、収入が増えた際、一緒に支出の額も増えてしまうケースは、読者の皆さんの生活においても心当たりがありませんか？
収入が増えたにもかかわらず、どうして貯蓄ができないのだろうと悩む人もいるのではないでしょうか？

パーキンソンの法則「第2法則」の予防法3選

収入とともになぜか支出も増え、結局ずっと貯金ができないと悩んでいる人に対し、そのような 状況を回避する方法を紹介します。
思い当たる人は、ぜひ参考にしてみてください。

家計簿をつけて収支を把握しよう
最初に行うべきことは、何にいくら使っているのかを把握することです。
家計簿を利用し、収支の内容を把握してみましょう。その際には、使途不明金をできるだけなくすことを心掛けましょう。

そして、収入が多い時期に出費が増えている費用項目を確認してみましょう。そして、「この支出は本当に必要だったものだろうか？ 今考えると無駄だったかもしれない」など、支出の中身をもう一度冷静に振り返ってみましょう。

自動的にお金が貯まる 仕組みをつくろう
「お金があったら使ってしまう」という人は、給与天引きのような先取り貯金を利用することで、自動的に貯金できる仕組みをつくり、残ったお金で生活するようにすれば、自然とお金が貯まります。つまり、増えたお金は感覚的に元からないものとして考えることで、収入が少ない時期と同じ生活水準を維持できるのです。

先取り貯金だけでなく、お金を引き出せない仕組みのiDeCoなどを利用するのもよいでしょう。貯蓄と老後資金の形成を同時に行うこともできるため、おすすめです。

消費・浪費・投資のバランスを整えよう
支出は、「消費」、「浪費」、「投資」の三つに分けられます。
そして、浪費を極力少なく（できれば収入の5％以内が理想）し、支出のうちの一定割合については、収入を増やすための投資に回すことを考えるのがおすすめです。この投資には、自己投資も含まれます。

消費が増えた、つまり生活レベルが上がったことが貯蓄できない原因だとわかった場合は、家賃や通信費、保険料などといった支出割合の大きい固定費について、積極的に見直すようにしましょう。

まとめ

パーキンソンの法則「第2法則」である、「支出の額は、収入の額に達するまで膨張する」ことこそが、収入が増えてもお金が貯まらない最大の原因です。予防法は、収支を細かく把握し、必要に応じて振り返ることとあわせて、自動的に貯まる仕組みを考えて生活に取り入れ、「消費」、「浪費」、「投資」のバランスを整えることです。

そうすることで、無駄な支出を抑えることができ、収入の増加に応じた貯蓄ができるようになるでしょう。