地震・台風時に「ペットボトル水」の購入が急増していた。2Lと500mlどちらが増えた？

暮らし 2021.08.27 ARUHIマガジン編集部

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地震や津波、台風、豪雨といった自然災害が発生しやすい日本。安心して暮らし続けるには、日頃から防災に対して高い意識を持ち、災害発生時に電気・ガス・水道といったライフラインが停止しても最善の対応ができる体制を整えておくことが大切です。なかでも、生命の維持に不可欠な「水」を備蓄している人は、多いのではないでしょうか。

震度6の地震発生後、水の販売量が大幅に増加

酒類や飲料の通販・配達・宅配をおこなう株式会社カクヤスが、「なんでも酒やカクヤス」における自然災害発生後の水の販売量の動向を探るとともに、非常時に役立つ水対策について調査を実施。

2021年2月13日に宮城県や福島県で最大震度6強の揺れを観測した際、水の販売量がどのように変化をしたか調べたところ、地震発生後に水の販売量が急増したことがわかりました。2Lサイズは、前週の同じ曜日を1とした比較で約1.7倍、500mlサイズでは2.2倍と大幅に伸長しています。

出典：株式会社カクヤス「自然災害発生後の水の販売量の動向と、非常時に役立つ水対策

台風の上陸前には、水の販売量が3倍以上に増加

自然災害に備えて水の需要が伸びるのは地震だけに限りません。2019年10月に台風19号が発生した際は、台風上陸の数日前から水の販売量が増加。2Lサイズは最大で前週比約3.7倍、500mlサイズも約3倍を記録しました。

ここで注目したいのが、500mlサイズの需要の高さです。災害用の備蓄というと2Lサイズをイメージしがちですが、大容量は調理などには使いやすいものの、開けても飲みきれない、時間が経つと衛生的に気になる、といった声もあります。非常袋などに入れて持ち出す可能性を考えても、2Lと500mlを組み合わせて用意しておくと使い分けができて便利でしょう。

災害時の備えとして、水を備蓄はどのくらい必要？

災害時の備えとして水の備蓄はどのくらいの量が必要なのでしょうか。飲料水は、「1人あたり1日3L」が必要といわれています。救助体制の整備やライフラインの復旧までには少なくとも3日かかるとされており、最低限の量として3日分、つまり「1人あたり9L×人数分」の備蓄が必要です。

大規模災害が発生した場合は、ライフラインの復旧までに時間がかかります。1週間分の備蓄が望ましいとされ、飲料水とは別に、トイレ、歯磨き、食事の後片付け、洗濯などに使うための生活用水も備えが必要です。

水を備蓄するにあたって、気になるのが「賞味期限」です。通常のミネラルウォーターは2年程度、保存水と呼ばれる長期保存型の場合5～10年となっています。いざ必要となったときに賞味期限が切れていることのないよう、定期的に確認することが肝心です。なお、もし賞味期限が切れてしまった場合は、災害時の手洗いや食器洗いなどに活用することができます。

断水が発生したときに水を確保する方法は？

大規模な断水が発生すると、「災害用給水所」の開設や給水車の派遣により、地域の住民に給水が行われる場合があります。また、最近は井戸の有用性が見直され、学校や公園に新しい井戸を設置するほか、市民や企業が所有する井戸を防災井戸に指定するなど多くの自治体で積極的な取り組みがされています。

自分が住む地域では、災害時にどこへ行けば水を得ることができるのか、あらかじめチェックしておきましょう。例えば、東京都の災害時給水ステーションの一覧は、東京都水道局のHPから確認できます。

給水拠点から水を運ぶための容器も忘れずに備えておきましょう。空のペットボトルやポリ袋をかぶせたバケツで代用することもできますが、水の入れやすさ、運びやすさ、使いやすさ、衛生面からみても、できれば専用の給水袋やポリタンクを用意しておくと安心です。

地域に給水拠点がない場合や災害発生直後に給水所が開設されるまでは、家庭で汲み置いた水が役に立ちます。浴槽に常に水を張っておく、ペットボトルやポリタンクに水を入れておく、といった日頃の備えが重要です。さらに、下水道の復旧には約1ヶ月かかるため、携帯用トイレを用意しておくと、自宅のトイレが使用できなくなったときにも安心できます。