「生涯年収3億円」は実現可能？ 会社員で3億円以上稼げる企業・職種とは

一生涯でどのくらいの収入が得られるのか、考えてみたことはありますか。平均的な生涯年収はいくらくらいなのか、定年退職まで働き続ければ生涯年収3億円を達成できるかなど、気になることも多いでしょう。今回は、会社員の生涯年収について解説します。生涯年収が高い企業や職種なども紹介しますので、将来設計の参考にしてください。

退職まで働けば生涯年収3億円を達成できる？

生涯年収はライフスタイルや働き方などによって異なります。たとえば、会社員として定年まで働いた場合は、どのくらいの生涯年収が得られるのでしょうか。ここでは独立行政法人労働政策研究・研修機構が公表している「ユースフル労働統計―労働統計加工指標集―2019」を参考に、生涯年収の考え方や男女別の平均的生涯年収を紹介します。

生涯年収の考え方

生涯年収とは、一人の労働者が一生のうちに得られる収入（賃金）の総額のことをいいます。会社員や公務員、自営業者など、働き方は人それぞれです。会社勤めでも正社員と非正規社員とでは賃金に違いがありますし、性別や学歴によっても変わってきます。正社員として就職しても、結婚や出産などを機に退職したりパート勤務になったりする人もいるでしょう。

「ユースフル労働統計―労働統計加工指標集―2019」では、厚生労働省が公表している「賃金構造基本統計調査」をもとに平均的な生涯年収（生涯賃金）を推計しています。学校卒業後60歳までフルタイムの正社員を続けた場合の生涯年収について、男女別の特徴や傾向を見てみましょう。

男性の生涯年収

データによると、男性の平均的な生涯年収は約2億円から2億7,000万円とされています。学歴別・企業規模別に生涯年収の違いを表にまとめました。なお、この額に退職金は含まれていません。

平均的な生涯年収は学歴や企業規模に比例し、学歴が高いほど、また企業規模が大きいほど生涯年収が高い傾向にあることがわかりました。

女性の生涯年収

女性の平均的な生涯年収は、約1億4,000万円から2億2,000万円（退職金を除く）です。女性の場合、出産・育児で長期休暇や時短勤務を利用する可能性があります。そのため、男性と同じく60歳までフルタイムで働いたとしても、生涯年収は男性より低くなりがちです。

表が示すとおり、女性も男性と同様に、学歴が高く企業規模が大きいほど生涯年収は高くなる傾向にあります。

生涯年収3億円を達成できる人とは？

表にまとめた結果では、生涯年収3億円を達成できるのは、『1,000人以上規模の企業に勤める大学・大学院卒の男性』ということになります。退職金を含めない生涯年収は推計で約3億1,000万円、退職金を含めた場合は推計で約3億7,000万円です。また、退職金を含めた場合、100～999人規模の企業に勤める大学・大学院卒の男性も3億円を超える可能性があります。

なお、退職金を含めた推計では、生涯年収が3億円を超えるのは大学・大学院卒だけではありません。1,000人以上規模の企業に勤める男性の退職金を含めた生涯年収は、中学卒で3億20万円、高校卒で3億700万円、高専・短大卒で3億420万円です。このことから、学歴に関係なく大企業で長年働く人は、生涯年収3億円を達成する可能性が高いと考えられます。

企業別・職種別生涯年収ランキング

ここからは、生涯年収が高いとされる企業や職種を具体的に紹介します。これから就職や転職を考えている人は、参考にしてみてください。

生涯年収が高い企業

東洋経済新報社が2020年にまとめた生涯年収ランキングでは、上位10社に次の企業が紹介されています。

10位までに総合商社の三菱商事、伊藤忠商事、丸紅、住友商事がランクインしているほか、11位には三井物産（推定生涯年収5億1,340万円）が続きます。総合商社は就活生からの人気が高いことで知られていますが、年収の高さも人気の理由のひとつといえるでしょう。

生涯年収が高い職種

職種別の生涯年収については、大手転職エージェントdodaが公表したデータを紹介します。以下に示すのは、2019年9月からの1年間にdodaに登録した人の年収データから職種別の生涯賃金を算出したものです。

データは全体をまとめたものですが、男女別では順位が入れ替わります。男女ともに1位は専門職（コンサルティングファーム／専門事務所／監査法人）、男性の2位は金融系専門職、女性は4位が技術系（メディカル／化学／食品）となっています。

まとめ

会社員の生涯年収は、学歴や性別、企業規模などで異なります。学校を卒業してから定年退職まで1,000人以上規模の企業に勤めれば、3億円を超える生涯年収が得られるかもしれません。特に大学・大学院卒の男性は、その可能性が高まります。就職や転職を考える際は、やりがいや適性のほかに、企業や職種別の生涯年収を参考にすることも大切といえるでしょう。