在宅勤務でも職場のように仕事はできる? 調査で見えた作業効率化や妨げになっているものとは

働き方改革の推進に始まり、新型コロナウイルスの感染拡大にともなう外出自粛により一気に加速した「テレワーク」の普及。アフターコロナの世界でも、全ての生活が元通りになる訳ではないでしょう。テレワークという働き方も、一般化するのではないかと言われています。

4割のテレワーク従事者が、生産性の向上を実感

Office Withが、テレワークを実施している人を対象に、テレワークの生産性の向上や、作業効率を意識する上で意識していること、妨げていることなどに関するアンケート調査を実施。テレワークによって生産性が向上したか問うと、40.4%の人が「向上した」と回答しました。テレワーク開始時には戸惑う声も見受けられましたが、4割以上の人にとってはテレワークが生産性の向上に役立っていると感じています。
一方で、「いいえ」の29.9%と「どちらでもない」の29.7%を合わせると6割に近く「まだテレワークに慣れない」「オンとオフの切り分けが難しい」という声も多く挙がりました。

出典:Office With「テレワークの生産性に関する調査」

環境をととのえることで、テレワークの生産性をアップ

テレワークで生産性を上げるために一番意識していることを問うと、最も多かった回答は「環境を整える」でした。自宅で仕事を行う上で、まずは仕事環境を整えることを大切にしている様子が伺えます。以下、「タイムスケジュールを意識する」「オンとオフの切り替えを意識する」「コミュニケーションをこまめに取る」「携帯電話やテレビを見ない」「身なりをきちんとする」といった回答が挙がり、テレワークをするにあたって様々な工夫、意識をしていることがわかります。

その他の意見の中では、「スタンディングデスクの導入」や「メールのやり取りを最低限にする」「昼食後15分仮眠をとる」などの声もありました。

出典:Office With「テレワークの生産性に関する調査」

テレワーク中は「職場と同じ要領で仕事がしにくい」ことを不安視

テレワークへ移行したことによって、不安や困惑を感じている人もいます。最も多かったのが「職場と同じ要領で仕事がしにくい」という声。次いで「仕事とプライベートのメリハリがつきにくい」など、オンとオフの境界線に戸惑いを感じる声が多くありました。
その他で目立ったのは、「仕事仲間に相談しにくい」「コミュニケーション能力の低下」「メールや電話などで伝えたいことが伝わるか不安」といった、同僚や上司とのコミュニケーションに関する問題です。

テレワーク時には、メールや電話、ウェブ会議ツールなどのビデオ通話が主なコミュニケーションとなりますが、実際に会って伝えていた頃と比べると、「しっかりと伝わっているか不安」という声も。メールやチャットで連絡をする際はより言語化能力を高める、音声通話では伝えたい内容の要点をしっかりまとめておくことがテレワークでのコミュニケーションにおいて重要と考えられます。

出典:Office With「テレワークの生産性に関する調査」

テレワーク時、会社に求めることは光熱費など「生活費の補償」

テレワークをしている中で、会社に対しての要望の声も上がっています。

最も多くの人が挙げた「生活費の補償」は「電気代や通信費の負担」が大半を占め、企業側が仕事に必要な経費にあたる部分の負担が足りていない実情が浮き彫りになりました。

会社側は交通費の負担がなくなる一方で、テレワークによって働く側の光熱費が高くなることは当然で、どこまでを会社側が負担するべきか、またネット環境についてもそれぞれ個人で契約していることもあり、会社側はいくら負担すれば良いのかが見えづらいことも一つの要因かもしれません。

「ネット環境の強化」に関しては主に「セキュリティが正しくできているのかがわからない」という内容で、会社側にフォローしてほしいとの要望の声が挙がっています。

また、書類等を電子化していない会社も多くあり、テレワークをしているにも関わらず、書類を取りに行ったり、確認したりするためだけに出社することもあるという回答も。2020年は会社でのハンコ廃止が話題になりましたが、書類などの電子化においてもテレワークの妨げになっていることは、会社側も理解が必要となってくるでしょう。

出典:Office With「テレワークの生産性に関する調査」

「テレワークと出社を並行したい」人が最多

最後に、「今後もテレワークを続けたいかどうか」聞くと。今後もテレワークを続けたいという声が40.9%を占める一方、「テレワークと出社を並行したい」人が44.8%と上回る結果となりました。テレワークのみの場合「コミュニケーションへの不安」や「モチベーションの維持」などの理由で難しいという声が多く、時々出社をしながら仕事を進める方法に支持が集まりました。

「テレワークを辞めて出社したい」との声は全体の11.8%と、以前のように出社して仕事したいという人は少なく、今後の企業の働き方に大きな影響を与えそうな結果となりました。

出典:Office With「テレワークの生産性に関する調査」

まとめ

今回の調査結果により、テレワークという新しい働き方を容認しつつ、会社でなければできない業務もあり、平行しながら仕事を進める形が見えてきました。また、「テレワーク中の生産性をいかに高めるか」「どのように意思を伝達するか」「会社から正当な評価をしてもらうか」といった課題も見えてきています。

会社側は、生活費の補償や評価体制などの制度がととのうように、働く側はONとOFFを切り替えながら集中して業務ができるようにすることで、テレワークは今後さらに定着するのではないでしょうか。

【調査概要】
「テレワークの生産性に関する調査」
調査対象:テレワークを実施している男女364名
調査方法:インターネット調査
実施期間:2021年3月2日~3月4日
実施機関:Office With

ニュース提供元:PRTIMES
情報提供元:Office With

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