変化する時代の中で、私たちの暮らしをよりよくするには？ 中村アン×アルヒ株式会社 会長兼社長 浜田宏対談

新型コロナウイルスの感染拡大という世界的な危機に見舞われ、これまでの常識が大きく変化し、一人ひとりが「新しい生活様式」を取り入れながら生活することが求められています。私たちはこれからの日々をどのように過ごしていけばよいのでしょうか。今回、2018年8月からアルヒ株式会社のCMに出演している中村アンさんをお迎えし、 同社会長兼社長の浜田との対談を実施。相模湾を臨むロケーションで、「withコロナ」時代の課題やこれからについて語っていただきました。

STAY HOME期間を経て、それぞれを取り巻く環境はどう変わった？

―緊急事態宣言が出されてからの過ごし方と、仕事の状況を教えてください

アルヒ株式会社 会長兼社長 浜田宏（以下、浜田）：今回のテーマが「STAY HOME期間の家での過ごし方」ということで、私は在宅ワークをこなしながら、料理や片づけ・掃除、ネット通販でショッピング、適度なワークアウト、あとは映画や海外ドラマ鑑賞の毎日でした。アンさんはいかがでしたか？

中村アンさん（以下、中村）：私は1ヶ月半ほどSTAY HOMEしていましたが、料理をしたり、映画を観たり、ストレッチなど家でできる運動を続けて体をととのえたりしていました。料理はチャレンジしてみると、作ることも、そのために考えることも楽しいですね。

浜田：STAY HOME期間中の仕事は、毎日5時間くらいビデオ会議を行って対応し、アメリカやヨーロッパなど海外との仕事もビデオ会議やWeb上でやりとりを続けました。今まではFace to Faceが基本でしたが、パソコンを通して向き合うスタイルに、やっと慣れてきたところです。

中村：どこの撮影現場も完全にストップしてしまったため、期間中はほぼすべての仕事ができなくなりました。
ドラマの撮影再開後は、毎朝の検温や消毒、フェイスシールドの着用やソーシャルディスタンスを確保しながらの待機、テレビ番組であれば無観客での収録など今までと勝手が変わり、当たり前のようにできたことができなくなりました。自己管理の責任も増し、現場は常に緊張感があります。

浜田：さまざまな制約のなかで、工夫をしながら撮影を再開しているのですね。我々の業界は、4～5月には住宅の受注減少や不動産仲介事業者の営業自粛、住宅ローン審査の遅れなどの影響が出ていたものの、6月にはほぼ平常時の水準に戻りました。新型コロナウイルスの感染拡大を機に、家で過ごす時間について真剣に考えた人が多く、外出自粛によりお金をあまり使わなくなったことも起因しているかもしれません。「この際だからちゃんとした広い家を買おう」と考え購入を決める人が意外と多いようです。アルヒの住宅ローン利用者に関しては、昨年よりも増加しています。

毎日を丁寧に暮らすようになり、家が「帰りたい場所」に

―新型コロナウイルスの感染拡大を経て、心境や生活に変化はありましたか？

浜田：アルヒでは、感染拡大前から在宅勤務の働き方を推奨し、パソコンや携帯電話を使ってさまざまな業務を行える体制をととのえてきたため、早い段階から勤務体制を切り替えることができました。緊急事態宣言が明けた現在も、約半数の社員が在宅勤務「2日来て3日在宅」「3日来て2日在宅」「1日来て4日在宅」など、社員の仕事内容によって在宅の割合は異なりますが、社員が出社しなくても業務がストップしない仕組みを確立しています。現在、出社している社員は全体の5割程度です。
新型コロナウイルスの感染拡大を機に人生観が変わり、仕事以外の時間もより大切にしたいと考えるようになりました。私自身の出社も週2、３日程度に抑える働き方に移行しました。

中村：私も、STAY HOME期間を経て心境の変化がありました。今までおうちで過ごす時間をあまり大切にしていなかったことに気づきました。断捨離をしたり、インテリアに目が向くようになったりと生活を楽しむようになり、家が「帰りたい場所」になりました。最低限の家具だけが置いてあるだけの殺風景な家に照明や絨毯などが加わり、料理をするようになったことから冷蔵庫も大きなサイズに買い換え。生活にメリハリが出ると、仕事に対しても「今まで以上に頑張りたい」という気持ちが芽生えます。丁寧に生きることの楽しさや大切さを知り、それが仕事にもつながるのだと実感しましたし、人にいい意味で影響を与えることができるのではないかと感じています。今はコロナ問題が収束することを願いながら、目の前の仕事に取り組む毎日です。

アフターコロナを見据えて、アルヒが担う役割とは？

―新しい時代に向けて、アルヒとしては社会に対してどのような価値を提供していくのでしょうか

浜田：ESG（環境・社会・ガバナンス）の観点で、さまざまな取り組みを行っています。まず「E環境（Environment）」は、住宅ローン市場を通じた中古住宅市場の活性化です。新築住宅を建てるためにたくさんの木を伐採するよりも、中古住宅の空き家をリノベーションして活用し、自分らしく暮らしてほしい。その応援をするためのサービスや、新しい住宅ローン商品を開発中です。

「S社会（Social）」は多様な人材が活躍できる職場づくりです。アルヒでは、コアタイムのないスーパーフレックスタイム制度を採用し、好きな時間に来て仕事ができます。不動産業界の人たちには、ビデオで接客できるツールを提供しようと考え、準備中です。リモートワークや在宅勤務をアルヒが率先して世の中に広め、自由な働き方を推進したいと考えています。

「Gガバナンス（Governance）」は、健全な企業経営を行える体制について。アルヒには社内取締役が2人なのに対し、社外取締役が3人います。社外取締役には「私が経営者として失格だったらクビにし、後継者を見つけるのが仕事だ」と伝えています。私の周囲で後継者を選ぶのではなく、最適な人を選んでほしい。私がいなくなっても問題なく機能する会社にすることこそ、健全な企業経営ではないでしょうか。

中村：アルヒが目指していることや、そのためにおこなっているさまざまな取り組みを知ると、親近感がわくとともに刺激を受けますね。

withコロナ時代の「本当に住みやすい街」について

―コロナ禍の前後では、住まいや住む場所に求めることも変わりましたか？

中村：私は、今住んでいる街がより好きになった気がします。マンションの契約更新ごとに「いいところがあれば」と次の住まいを探していますが、次に引っ越すなら緑が近くにあるようなところだと気持ちよく過ごせそうです。両親が佐渡に住んでいることもあり、緑が多い環境にいるとホッとします。仕事のことを考えると東京都内という条件は外せませんが、「おうちの中から緑を眺めたい」という願望は強いです。部屋の特徴としては、日当たりがよく、風通しがいいことが条件。真っ白過ぎる空間がちょっと苦手なので、扉や床が木目の家がいいですね。照明も暖色系が好きです。

浜田：STAY HOMEを経験し、住む場所に癒しを求めている人が増えていると、私も感じています。アルヒは、理想ではなく実際にその地域で生活するという視点から街を選ぶ「本当に住みやすい街大賞」を開催しています。同賞を通じて地域の活性化や街づくりの推進をサポートできればと考えていますが、週に2日程度しか通勤しなくていい世の中になれば、当然「住みやすい街」の基準も変わってくると思います。仕事のために都心の狭い家で我慢して暮らしたり、遠方から長い時間をかけて通勤したりする毎日ではなく、自分の身の丈に合った好きな生活をしてほしいと願っていますし、それが実現できる街を紹介していきたい。今後は「住みやすい街」「リモートワークしやすい街」「テレワークしやすい家」を取材したり、見つけたり、賞を贈ったりすることで、もっと日本を「住みやすい国・社会」にしていきたいですね。

取材日：2020年8月22日