共働き夫婦の多くが「在宅勤務は想定外の事態」、ストレスなく働ける空間とは？

内閣府の調査によると、共働き世帯は1997年に専業主婦世帯数を上回ったのち、年々増加の一途をたどり、2018年には専業主婦世帯の２倍を超える1,219万世帯となっています。夫婦共働きが当たり前となった中、コロナ禍による外出自粛で、夫婦揃って在宅勤務を経験した家庭も多いのではないでしょうか。

約半数が、複数人での在宅勤務を経験。約7割にとって「想定外の事態」

三井ホーム株式会社では、国内市場において多数派となった共働き世帯で、週1回以上の在宅勤務を行った人を対象に「コロナ禍における“共働き夫婦”の働き方と住まいに関する意識・実態調査」を実施。家族の中で在宅勤務を行った人数を尋ねると、「複数人」と回答した人が全体の45.7%となりました。

また在宅勤務になることを想定していたかどうかという質問に対しては「夫婦ともに在宅勤務/テレワークになることを想定していた」と回答した人は29.7%に留まりました。大半の人にとって「複数人の在宅勤務」は想定外の事態であったことがうかがえます。

複数人のワークスペース共有でストレスが噴出。理想は「集中できる空間」

在宅勤務を行うにあたり、ワークスペースについてどのように感じているか問うと、ひとりで在宅勤務を行っている人に比べ、複数人で在宅勤務を行っている人の方が不満を抱いていることがわかりました。

では、どのようなワークスパースがあればよいのでしょうか。コロナ禍を経て望まれる「憧れのワークスペース」がどのようなものか聞くと、「集中できる」「仕事と家事を両立しやすい配置」「防音効果が高い」「おしゃれなインテリア」など、ニーズが多様化していることがわかりました。一方、現在のワークスペースに対する不満を自由回答で聞くと「生活音が気になる」（50代女性）、「2人で在宅になるとスペースがない」（50代女性）といった回答が見られました。

複数人の在宅勤務を経験した人の約半数が、住宅購入を検討

在宅勤務をきっかけに、住宅の購入やリフォームなどを検討したかという問いには、44.4%の人が「検討・購入したい」と回答。複数人の在宅勤務経験者ほどその意向は強く、半数を超える53.2％の人が希望していることがわかりました。

「戸建て」「マンション」「リフォーム」それぞれの購入検討者を調べると、いずれもひとりで在宅勤務をする人と比べ「複数人の在宅勤務」経験者の希望者が多い結果に。なかでも「複数人の在宅勤務」経験者は戸建て購入を検討している割合が高く、41.8％を占めています。ひとり在宅勤務経験者の場合は26.7％と、その差は歴然。コロナ禍における在宅勤務が、多くの人のマイホーム検討のきっかけとなったようです。

作業姿勢は9割近くが「椅子座り」を希望も、約3割が「畳/床座り」を経験

在宅勤務時の作業姿勢について、希望する姿勢と実際の姿勢を聞くと「椅子座り」で作業をしている人が79.1%を占めています。その一方、28.9％の人が「畳/床座り」で作業していることがわかりました。希望する体勢として「畳/床座り」は13.6%に留まり、88.8％の人が「椅子座り」を希望していることから、多くの人が「椅子座り」を希望していることことがわかります。

「家族それぞれの部屋」や「ワークスペース」がある家に憧れ

最後に、コロナ禍を経てこれから憧れの家をつくるとしたら、以前と比べてどのような条件を重視するか質問したところ「家族それぞれの部屋がある」「ワークスペースがある」「LDKに限らずに色々な居場所がある」といった空間に関わる項目を重視していることがわかりました。合わせて「遮音性の高い部屋」「空調環境が良い」など、家の環境に関わる項目も上位に挙がっています。

まとめ

コロナ禍を経て在宅勤務が一般的な働き方として認知され、それに合わせて自宅で仕事をしやすいように、個室やワークスペースがある家を希望する人が増えているようです。家が仕事場とプライベート空間を両立する空間であることが求められ、これからは新たな視点で住宅を購入する人が増えていきそうですね。

【調査概要】
「コロナ禍における“共働き夫婦”の働き方と住まいに関する意識・実態調査」
調査対象：全国の2020年3月～5月の間、週１回以上在宅勤務／テレワークを行った30～50代の共働きの男女 計374名
調査方法：インターネット調査
実施期間：2020年6月12～16日
実施機関：三井ホーム株式会社

ニュース提供元：PRTIMES
情報提供元：三井ホーム株式会社