テレワーク経験者が考えを改めた、住まい選びで優先する事とは？

住まい 2020.07.02 ARUHIマガジン編集部

この記事は、約5分で読めます

新型コロナウイルスの感染拡大による外出自粛で、多くの企業がテレワークを推奨。初めての在宅勤務を経験した人が多いのではないでしょうか。人々の価値観も環境も変化し「新しい生活様式」が浸透しつつありますが、住まいに関してはどのような変化を遂げたのでしょうか。

約3割の人が、コロナの影響で住まいに対する認識を新たに

株式会社すむたすが、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響下による「住まい選び」に関する意識調査を実施。新型コロナウイルス問題により、住まいに対する考え方が変化したか聞いたところ、何らかの変化を感じている人が28.7％に上る結果に。そのうちの6%は「テレワーク前提で物件を選ぶようになった」と答えた他、「定住に対するこだわりがなくなり、複数拠点で生活することを検討したい」といった声も出ています。

特に、テレワークを経験した人の考え方の変化は顕著で、テレワーク経験者のうち48%の人の考え方が変化しています。

2割弱の人が、コロナの影響で引っ越しに前向き

新型コロナウイルスの感染拡大を受け、引っ越しについての考えを聞いたところ、「引っ越し済み」「引っ越し予定」「引っ越しを検討中」の人している人が合わせて16.9%という結果に。2割弱の人が、引っ越しを前向きに考えるようになったことがわかりました。また、リフォームやリノベーションについて計画している人も6.8%いることから、住まいに対する考えが変化し、実際に行動に移し始めている実態が明らかになりました。

約半数の人が、引っ越し先として郊外も選択肢に

次の引っ越し先として郊外が選択肢に入るかどうか聞いたところ、48.4%の人が「次は郊外でも良い」と回答。また、現在都市部に住んでいる人のうち、29.6%が「郊外でも良い」と答えています。郊外に住む人のうち都市部へ引っ越したい人が20.6%であることを考えると、都市部よりも郊外の需要が上回っており、外出自粛やテレワークが浸透する中で、郊外へ引っ越すニーズが高いことが分かります。

「駅から遠い物件」を許容できる人は約3割

次に、駅から徒歩10分以内の物件を「駅近物件」とした時に、駅から遠い物件に引っ越ししても良いか聞いたところ、約3割が「駅から遠い物件でも良い」と回答しました。また、現在駅近物件に住む245人のうち、19.6％が駅から遠い物件に引っ越し可能と回答しています。

テレワーク前提で物件を選ぶ人の約8割が郊外を容認

テレワーク前提で物件を選ぶようになった人のうち67.7%が「現在、都市部に住んでいるが、次に住む家は郊外でも良い」と回答。「現在、郊外に住んでおり、次に住む家も郊外でも良い」の12.9%と合わせると8割以上の人が、テレワークが前提なら郊外の物件でもよいと考えていることがわかります。

コロナにより住まいの認識が変わり、価格より広さ重視の傾向へ

住まい選びにおいて重視する要素を聞いたところ、「周辺環境」が59.3%と最も多く、次いで「間取り」が48.1%、以下「価格」が43％、「広さ」が32.8％、「最寄り駅からの所要時間」が19.6％、「通勤・通学における手段や所要時間」が16.1％という結果に。物件そのもののスペックよりも、立地や予算を重視している様子がうかがえます。

一方で、新型コロナウイルスの拡大によって住まいに対する考えに変化があった人に同じ質問をすると「周辺環境」が64.9%、「間取り」が50％、「広さ」が38.5％という結果に。「価格」は4番手で29.1％にとどまる一方、「通勤・通学における手段や所要時間」はわずか5.4％という結果からも「価格」や「通勤のしやすさ」よりも「周辺環境」や「広さ」など住環境を優先していることが分かります。