【 新型コロナ】アジアで自宅で食事する人々が増加、世界70ヶ国と地域で消費習慣調査

新型コロナウイルス感染拡大防止のため、世界では都市の封鎖や外出禁止措置を取る地域も出ていますが、人々の食生活はどのような影響を受けているのでしょうか。
世界最大級のマーケティング調査・データ分析会社であるニールセンカンパニー合同会社は、新型コロナウイルス感染拡大が消費習慣にもたらす影響について世界最大規模（世界70以上の国と地域）の意識調査を実施。これにより、アジア諸国の食生活が恒久的に変わる可能性があることが分かりました。

新型コロナの状況と、意識調査の概要

日本経済新聞の「新型コロナウイルス感染 世界マップ」によると、2020年4月3日時点の感染地域は世界180カ国（地域）に上り、感染者数は100万人を超えました。もちろん日本を含むアジア諸国も例外ではなく、大きな被害が出ています。
そのような深刻な状況が続くなか、ニールセンカンパニーは、世界70以上の国と地域における消費習慣についての意識調査を実施しました。アジアでは11の市場（中国、香港、台湾、日本、韓国、タイ、フィリピン、ベトナム、マレーシア、シンガポール、インドネシア）が対象となっています。

アジアでは自宅で食事する人々が増加

ニールセンカンパニーの調査によると、感染終息後「自宅での食事を増やす」とした回答者の割合は、中国では86％、香港では77％、韓国、マレーシア、ベトナムではそれぞれ62％となっています。

また、香港、韓国、タイでは、食品のテイクアウトと宅配の需要も高まっていることから、これらの地域では、今後は小売企業による店舗在庫の扱い方にも影響が出ると考えられています。

ただし、このような消費習慣の変化は、各国の消費習慣の伝統や、国ごとの検疫や隔離などのウイルス対応策の影響によって差があるようです。例えば、もともと自宅で食事をする人の多い日本では、「感染終息後に自宅での食事を増やす」とした回答者が30%と低い割合に留まっており、テイクアウトやデリバリーについても、他のアジア諸国と比べてほとんど増加していません。

自宅での食事は、新型コロナの終息後も習慣化する！？

アジア諸国の市場の消費動向が「いつ正常に戻るのか」は気になるところですが、もとの状態には戻らないという見方もあるようです。
多くのアジア市場では、1月の終盤以降のFMCG（日用消費財）全体の週平均売上が前年に比べて毎週+20～25％を超えています。ニールセン東南アジア総責任者のヴォーン・ライアン氏によれば、「消費者は何度も同じ店に来店しており、この行動はコロナウイルスの影響による『パニック買い』を通り越しているといえます。（このことから）消費者の意識が『外出先での過ごす時間』から『より安全な家庭内での消費』へと移行しているようにも考えられます」と考察するとともに、「まだ習慣化するかどうかは分かりませんが、自宅で過ごす時間を増やしたいとする傾向は、この先も残る可能性が高いだろうと思われます」と述べています。

まとめ

特に露店や食堂で毎日食事を取る習慣がある地域では、新型コロナウイルスの影響によって家庭での食事が新たな習慣になる可能性がありそうです。日本では今のところ大きな変化がないようですが、最近になって感染者が急増し、外出自粛の機運も高まっているため、もしかするとこれから変化が現れる可能性もあるのかもしれません。

【調査概要】　※日本国内
調査方法：インターネット調査
調査対象：日本全国
サンプル数：526名
対象者条件：18歳～65歳の男女
調査時期：2020年3月13日～16日

ニュース提供元：PRTIMES
情報提供元：ニールセンカンパニー合同会社