厚生労働省によると、1980年には35%だった共働き世帯が2000年には50%を超え、2018年には67%になったと報告されていることから、専業主婦(夫)よりも共働きを選択する夫婦が多いことが分かります。それに伴い、夫婦で家事を共有する“家事シェア”に高い関心が寄せられるようになりました。ドイツのプレミアム家電ブランドMiele(ミーレ)を展開する、ミーレ・ジャパン株式会社が既婚男性・既婚女性計600名を対象行った「夫婦の家事シェアに関する調査」から、家事の取り組み方と夫婦の家事シェアに対する認識についての現状が見えてきました。
家事で最も重視するポイントは「時短」
掃除や洗濯など、暮らしに関する様々な事柄である家事は、手間と時間さえかければ無限にタスクがあるもの。しかし仕事や育児、介護などなにかと忙しい現代人にとって、家事にばかり時間を割いていられないのが現実です。
普段から家事で重視していることについて尋ねた質問では、1位の「手早く・時短で終わる」67.5%、2位「毎日こまめに家事をする」38.3%、3位「物を増やさないシンプルな部屋づくり」28.3%という結果になりました。
日々忙しくまとまった時間が取りづらいため、毎日少しずつ時間をかけずに家事を行う人が多いようです。また、そもそもシンプルな部屋にすることで家事がしやすく散らかりにくい部屋にするという考えを持つ人もいるようです。
では実際に、どのくらいの時間を家事に割り当てているのでしょうか。現状の家事時間と理想の家事時間について尋ねた質問では、1週間の家事時間の現状は294分であるのに対し、理想は192分と、102分の差があることが分かりました。
また、2019年の大掃除の予定についての質問では、「大掃除をする予定」は28.7%にとどまり、「大掃除はしない予定」19.3%と「大掃除はしないが、年末までに小まめに掃除をする予定」45.8%を合わせた65.1%が「大掃除をしない予定」と答えています。
かつては年末の風物詩ともいわれた「大掃除」。ライフスタイルの変化により大掃除のための時間を年末に確保できない人が増えたことから、こまめに掃除をすることで少ない負担で家をきれいに保つ小掃除を行う人が増えてきていることがうかがえ、普段の家事に対する取り組み方とリンクしているといえそうです。
そこで、家事にかける時間を短縮する方法として挙げられるのが、お掃除ロボットや食洗機に代表される家電の存在です。スマホで遠隔操作を行い、留守中に洗濯や掃除を行える商品も登場しており、共働き世帯を中心に支持を集めています。
また、近年ではミニマリストや断捨離といった、ものを持たないシンプルな暮らし方に注目が集まったり、住宅メーカーが家事動線に配慮した間取りを提案したりするなど、暮らしを整えることで家事の負担を減らす考え方も一般的になってきています。
普段の家事分担の割合、妻が約8割の家事を担当
次に夫婦間における家事の役割分担について見ていきましょう。普段の家事分担の割合と、夫と妻の1週間の家事時間についての質問では、以下のような結果になりました。
家事の分担では妻が7.66と約8割、夫が2.04と約2割を担当していることが分かります。また、時間の差では、夫の155分に対し妻は432分となっており、時間的にも内容的にも妻の負担が多いことが分かりました。
お互いの家事シェアへの満足度に関しての質問では、夫から妻への満足度は61.6%であるのに対し、妻から夫への満足度は36.6%にとどまり、両者には大きなギャップがあることが判明しました。ここで注目したいのが家事の内容への認識のズレです。
大和ハウスが2017年に行った「20代から40代の共働き夫婦の“家事”に関する意識調査」において、一般的にどこの家庭でも行われている家の仕事30項目について、「家事だと思うか」を聞いたところ、30項目のうち18項目において、妻の方が夫よりも家事だと認識している度合いが強く、いわゆる「名もなき家事」の存在が明らかになっています。こういった認識の違いが、妻から夫への満足度を下げている要因になっていると考えられます。
まとめ
忙しい現代人にとって、家事は簡単に手早く済ませたいものであることが分かりました。共働き世帯が珍しくなくなった今、夫婦で協力して家事を行うことが重要といえそうです。
ミーレ・ジャパンによる今回の調査では、家事シェアに対する満足度が高い夫婦は夫婦関係が良く、コミュニケーションを重視する傾向にあることも分かっています。円満な夫婦関係を築くためにも、まずは家庭の中にどれだけ家事があり、それぞれどの程度家事を担当するかを話し合うところから始めてみてはいかがでしょう。
【調査概要】
調査方法:インターネットアンケート
調査期間:2019年11月
対象地域:全国主要都市圏
調査対象:30代~50代の既婚男女 計600名(男性:300名・女性:300名)
ニュース提供元:PRTIMES
情報提供元:ミーレ・ジャパン株式会社