コミュニケーションの手段が多様化する中、携帯電話の普及もあって家に設置している「固定電話」の割合は変化しているのか、今回パナソニック株式会社は、 「電話機の使用実態に関する調査」を行いました。その結果、8割近くの人が自宅に固定電話があると回答。意外にも高い割合となっていますが、やはり年齢別で見ると大きな違いがあります。
高齢層では７割以上/若年層では約半数、差が明確に
約1万人からの回答によれば、30歳以上40歳未満では 約半数48.6 ％が電話機を保有していないのに対し、50歳以上～60歳未満では約69.6％、 60歳以上～70歳未満では88.7％、 70歳以上～80歳未満では94.2％と、年齢があがるにつれて段階的に固定電話の保有割合も高くなっています。
根強い高齢者の固定電話に対する意識
固定電話を保有している理由としては、 「固定電話でしか連絡を取らない人がいる」「FAXが利用できるので」「今まで家にあったから」「書類に携帯電話・スマートフォンの番号を記載するのに抵抗があるため」などが上位にあがっています
外出先などでも携帯電話によるコミュニケーションが習慣化している若年層に対して、高齢者の生活スタイルや携帯電話への抵抗感が大きな差として表れているといえそうです。
万が一の際の災害伝言ダイヤル
大規模な災害が発生して、家族の安否がわからない場合、固定電話から伝言サービスを利用することによって安否を伝えることができます。
地震、噴火などの災害の発生により、被災地への通信が増加し、つながりにくい状況になった場合に提供が開始される声の伝言板が『災害伝言ダイヤル』です。
固定電話・携帯電話・PHS・公衆電話等（※）で使用でき、1伝言あたり30秒以内のメッセージを残すことができます。（※利用可否については加入している電話事業者へご確認ください）
災害用伝言ダイヤルの使い方
【1】171をダイヤル
【2】音声ガイダンスに従って録音または再生を選ぶ
【3】被災地の方の電話番号を入力する（被災地の方はご自宅の電話番号を、被災地以外の方は連絡を取りたい被災地の方の電話番号を入力）
【4】メッセージの録音、もしくは再生
【5】終了（自動で終話します）
災害用伝言ダイヤルを使えば、たとえば家族間であれば、共通の「自宅電話番号」で録音・再生を繰り返すことができます。そのため、自宅と会社というように別々の場所で被災した場合も互いに伝言を残すことで安否確認が可能です。
また、携帯電話用のアプリも複数の電話事業者で用意されていますので、ダウンロードしておくと安心です。
（以上、ARUHIマガジン「防災のために家庭で準備すべきことは？ 必要なものリストも公開！」より抜粋）
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