今の「保険」が、じつは合ってないかも？ 賢い見直しタイミングとは

現在、日本の生命保険加入率は男性80.6％、女性81.3％と非常に高く、なかでも40～50代の加入率は男女ともに90％近くに及びます（平成28年度生命保険文化センター発表の「生活保障に関する調査」より）。
しかし、リスクに備える一方で「今入っている保険で保障は十分？」「なんとなく継続しているけど、自分に合っているか分からない」など、保険に関するさまざまな疑問を抱えている人も多いのではないでしょうか。
最適な保険を見極めるためには、定期的な保険の見直しがマストです。最適な見直しタイミングとライフプラン別の保険の選び方をチェックしていきましょう。

加入者が”必要か否か”を判断する時代

「人生100年時代構想」や「老後2,000万円問題」が話題になり、最近ではこれまで以上に顧客の細やかなニーズに対応した商品が登場。加入者それぞれが自分に必要か否かを判断する時代になっています。

また、ひとつの保険に加入するだけで他方面のリスクに対応できる保険も人気です。複数の保険に加入するよりもトータルの月額料金を抑えられるので、ムダな支払いを抑えて保険料を節約したい人は一度しっかり検討してみるとよいかもしれません。

保険の賢い見直しタイミングと重視すべきポイント

面倒だからといって加入している保険をなんとなく継続するのはNG。ライフプランの変化や年齢によってカバーしておくべき保障内容は大きく異なるため、20代のときに最適かと思い加入した保険が40代になっても充分かといえば、そうではないのです。では、どのようなタイミングで保険を見直せばよいのでしょうか。最適な保険の見直し時期と重視すべきポイントを解説します。

見直しタイミング【1】…社会人生活スタート、結婚

20代前半の社会人になったタイミングで初めて保険に加入する人も多いはず。死亡リスクが低い20～30代は配偶者や子どもを養っている状況でなければ過度な死亡保障は必要ありません。医療費負担に備えて、入院や治療をカバーできる医療保険を優先するのが賢明です。なかでも、治療の長期化が予想されるがんの保障は重視したいポイントです。

見直しタイミング【2】…出産〜子育て世代

妊娠や出産を経て、養育者となったときは人生最大の保険の見直しタイミングです。もしもの事態に備えるために、「子どもが学校を卒業するまでにかかる費用」や「家族が生活するうえで必要な費用」を考えながら三大疾病やがんをカバーできる保険への加入を検討しましょう。また、今後発生する教育資金を確保するために貯蓄型の学資保険の積立もチェックしてみてくださいね。

見直しタイミング【3】…子ども自立〜定年退職後

我が子が自立し、夫婦のみの生活やひとり暮らしになった場合は死亡保障の金額を見直すタイミング。「年齢が上がったのに死亡保障を重視しなくていいの？」と驚かれるかもしれませんが、老後の暮らしではリスクが高くなる入院や通院を優先するのも一つの考え方です。超高齢化を迎える今だからこそ“自分の健康リスクは自分でカバーする”という意思を持って、公的保障でカバーできない医療費を補えるような保険を選びましょう。

【参考】公的保障でカバーできない項目
・入院時に発生したベッド代の差額
・入院時の食事代や雑費
・先進医療にかかった際の治療費
・退院後に通院にかかる交通費 など

ユーザー別・保険の選び方

保険を見直す際には、現在の生活や年齢に応じた保障が入っている保険を選ばなければなりません。続いて、ユーザー別の保険の選び方をチェックしていきましょう。

1．女性が知っておきたい「女性特定疾病特約」

最近では通常の医療保険に追加できる「女性特定疾病特約」が注目されています。女性特定疾病特約とは、その名のとおり女性特有の病気に備える特約のこと。罹病率が高まっている乳がんをはじめ、子宮がん・卵巣がん・子宮頸がんなどを追加で保障してくれます。ただし、どの範囲までどの程度保障してくれるかは加入する保険によって異なるため、加入時に十分確認してくださいね。

2．追加したい保障はミニ保険でカバー

一般的な保険よりも保険金が安く、保険期間が短いミニ保険は今ある保険に“プラスα”したいときに便利な保険です。最大保障額に上限があるものの、付け足しの保険としては十分リスクをカバーできます。

ミニ保険は聞き慣れた生命保険や医療保険のほか、葬儀保険・ペット保険・外国人向け保険などユニークな保険商品も多数販売されています。通常の保険でカバーできない部分をピンポイントで補える「かゆいところに手が届くミニ保険」も、メイン保険を見直すタイミングでチェックしてみてくださいね。

3．現役世代は「就労不能保険」「所得補償保険」もチェック

30～50代の現役世代であれば、休職したときの保障も要検討ポイントです。休職した際には傷病手当金で給与の3分の2程度がカバーされますが、治療費負担や1年半という支給期間を考えると心配なもの…。病気やケガをしたときに安心して治療に専念するためにも、給与形式で受け取れる就労不能保険で備えておきたいところです。

また、傷病手当金が支給されない個人事業主や自営業の方は就労不能保険に追加して所得補償保険に加入するのも一案です。ただし、就業不能と認定される範囲や程度は加入する保険によって異なります。加入前にしっかり確認のうえ、もしもの事態にも対応できる準備をしておきましょう。

働き方や暮らし方が多様化している時代だからこそ、加入する保険も自分にぴったり合う保険を選びたいもの。本記事でご紹介したように、社会人デビュー・出産・子どもの独立など、人生の節目は保険を見直す絶好のタイミングでもあります。

もしものときに備えて加入する各種保険は、金銭面だけでなく精神面のフォローもしてくれます。今の自分自身と家族を守るために必要な保障を考えながら、定期的に保険の見直しを行ってくださいね。