3割以上が住宅購入で”防災”を意識。特に重視したのは”耐震性能”

地震や台風、火山の噴火といった災害は、いつ何時自分の身に降りかかるか分かりません。日々の生活の基盤となる住まいを購入するときも、防災対策を検討することは必須といえるでしょう。今回は、株式会社リクルート住まいカンパニーが実施した「自宅の防災に関する意識調査」をもとに、住まいを購入するときに気を付けるポイントについて解説します。

住まいの購入時、防災への意識や重視するポイントとは

同調査によると、自宅を購入する際に防災を「意識した」「少し意識した」と回答した人の割合は、一戸建て購入者が34.5％、マンションの購入者が46.9％という結果が出ています。

「意識した」「少し意識した」と回答した人を対象に、重視した防災対策等を具体的に調査した結果は次の通りです。

一戸建て、マンションともに「地震に強い構造（耐震、免震）」「立地」「新築」「マンションより戸建て（戸建てよりマンション）を希望」「住宅性能評価」の項目が1位から5位にランクイン。マンションと一戸建て購入者で順位は異なるものの、上位に防災関連のキーワードがあることが分かりました。

災害に強い家とは？　住まいの購入前にできること

では、災害に強い家を選ぶにあたって、どのような点を重視すればよいのでしょうか。ランキング1位の「地震に強い構造（耐震、免震）」と2位の「立地」について考えます。

地震に強い構造（耐震、免震）について

地震による建物の倒壊を防ぐために、建物の耐震化は欠かせないポイントでしょう。現在の新築物件であれば、新耐震基準が適用されているため、震度6強～7程度の揺れでも倒壊しないような構造です。さらに強い壁をバランスよく増やしたり、土台や柱などの接合部分に金物を使用し、しっかりと固定したりするとより安心です。消費者の地震への意識の高まりとともに、耐震化に力を入れている会社が増えてきているので、どんな耐震構造を採用しているのか、モデルハウスやモデルルームの見学時にしっかりと確認しておきましょう。マンション購入の場合は、災害時に居住者が使える防災備品を備えた物件もあるので、こちらもチェックをおすすめします。

なお、国や自治体が補助制度や優遇税制により耐震化を支援している場合もあるので、合わせて確認するのもお忘れなく。

立地について

洪水、土砂災害、津波といったリスクの回避を考えるときは、国土交通省が運営するハザードマップポータルサイトを活用しましょう。複数のハザードマップを重ねてみることができる「重ねるハザードマップ」では、住まいや会社の周りに潜む洪水や土砂災害、津波、道路防災などの災害リスクを一目で確認することができます。誰でも無料で閲覧できるので、住みたい場所の災害リスクを事前に調べておきましょう。

まとめ

住まいの購入は、人生の中で最も大きな買い物といわれています。簡単に買い換えられるものではないため、こだわりたいポイントは多岐にわたりそうですが、そのような中でも防災に対する備えに高い関心を持つ人が多いようです。毎日過ごす場所だからこそ、不安や後悔は減らしたいもの。家族が安心して住まうためにも、しっかりと事前のチェックを行い、災害に強い家を選びたいものですね。

【調査概要】
■調査名：住まいや暮らしに関する調査
■調査時期：2019年7月11日～7月16日
■調査対象者：
・現在の住まいが東京都、大阪府、愛知県、北海道、宮城県、広島県、福岡県、富山県、石川県、福井県、熊本県、鹿児島県
・現在の住まいが持ち家マンションor一戸建て
・20～69歳の男女
■有効回答数：2400人（各200人／都道府県）
■調査方法：インターネット調査

ニュース参照元：PR TIMES
ニュース情報元：株式会社リクルート住まいカンパニー