3人家族でマンションに住むなら3LDKが目安？ 最適な広さを知る計算式

マンションを購入するときに悩むことの一つが、どのくらいの広さを選ぶのかということです。家の広さは快適な生活に直結するため、ぜひとも最適な広さのマンションを選びたいところです。とはいえ、適した広さは家族の人数やライフスタイル、予算などによって変わるもの。ここでは、マンションの床面積の決め方について解説します。

パンフレットに記載の面積と実際の面積は違う？

購入するマンションを検討するときに、ほとんどの人が目を通すのが物件のパンフレットです。そして、このときに床面積も確認するのではないでしょうか。パンフレットでは面積が数字で示されているため、一見わかりやすいように思えます。しかし、実はパンフレットに記載されている面積と実際の面積は異なるため、注意しなければいけません。

マンションの床面積の表記方法は、「内法（うちのり）面積」と「壁芯面積」の二つがあります。内法面積とは、壁の内側を測ったときの面積のこと。つまり、家の中の実際に生活できる面積を表しています。それに対して、壁芯面積とは壁の芯から壁の芯までを測ったときの面積であり、これには壁の厚みが含まれているため数字上は実際の生活スペースよりも広くなります。
パンフレットに記載されている面積は一般的に壁芯面積のため、実際に生活できる面積は数字で示されている面積よりも数パーセント狭くなります。どのくらいの差があるかは間取りなどによって異なりますが、「イメージよりも狭いかもしれない」ということは頭に入れておいたほうがよいでしょう。

ちなみに、パンフレットで壁芯面積が採用されているのは、業者が建築基準法に従って壁芯面積で登録しているためです。あくまでも法律上の問題であり、見かけ面積を広くすることで購入者をだまそうとしているわけではありません。そして、販売後の不動産登記では内法面積が使用されます。これも、不動産登記法という法律で定められているためです。

1平方メートルの広さはどれくらい？

マンションの広さは、平方メートルで表記されている場合と畳数や坪数で表記されている場合があります。しかし、異なる単位同士だと比較するときに不便なことも。また、平方メートルで表記されているとどのくらいの広さなのか想像がつかないという人も多いのではないでしょうか。ここでは、平方メートルを畳数や坪数に換算する方法をみていきましょう。

平方メートルは国際的に使用されている面積の単位であり、1平方メートルは1メートル×1メートルの正方形の面積です。日本では、平方メートルではなく「平米」といわれることもあります。
そして、「畳」は畳の枚数で広さを示す表記方法。しかし、実は1畳の広さには規定がなく、1畳の広さは地域によって異なります。全国畳産業振興会によると、目安としては、主に静岡以北の「関東間（江戸間）」は176センチメートル×88センチメートル、主に近畿・中国・四国・九州の「京間」は191センチメートル×95.5センチメートル。主に愛知・岐阜・三重の「中京間」は182センチメートル×91センチメートル、マンションやアパートなどの集合住宅の「団地間」は170センチメートル×85センチメートルです。
このように、畳にはさまざまなサイズがありますが、「不動産広告を規制する不動産の表示に関する公正競争規約（表示規約）」によると、畳1枚あたりの広さは、1.62平方メートルと定められており、畳数に1.62をかければ、おおよその面積がわかります。

また、「平米」「畳」表記の他に、「坪」で広さを示す場合もあります。坪表記に慣れ親しんできた人や、坪表記の広告を見かけた人など、坪数に換算したほうがイメージしやすい人は、1平方メートルがおよそ0.3025坪であることを覚えておくといいでしょう。

マンションの平均的な広さはどれくらい？

全国的にみて、分譲マンションの間取りとして最も多いのは3LDKといわれています。これは、夫婦と子供2人での生活をイメージした分譲マンションが多いからだといえるでしょう。そして、3LDKのマンションの平均的な広さは60～70平方メートル。不動産経済研究所が発表した、2019年2月の「首都圏のマンション市場動向」によると、首都圏のマンション一戸あたりの平均専有面積は68.96平方メートル、同「近畿圏マンション市場動向」から見る近畿圏のマンション一戸あたりの平均専有面積は59.39平方メートルであり、このことからも3LDK程度のマンションを購入する人が多いことがうかがえます。

快適な住まいを実現させるための2つの水準

マンションを購入するうえで大切なのは、家族が快適に暮らせる広さのマンションを選ぶということです。そして、広さを決めるときに知っておきたい目安が「最低居住面積水準」と「誘導居住面積水準」の2つです。

最低居住面積水準とは、健康で文化的な生活を送るために必要な最低限の居住面積の水準のこと。最低居住面積水準以下の広さのマンションを選んでしまうと、実際に生活してから大きなストレスを抱える可能性が高くなります。マンションを購入するのであれば、最低居住面積水準以上の広さは必要だといえるでしょう。

誘導居住面積水準は、豊かな生活を送るために必要と考えられる居住面積の水準です。より快適な生活を送るためには、できれば誘導居住面積水準に合わせてマンションを選びたいところ。そして、これは都心を想定した場合と郊外を想定した場合で「都市居住型」と「一般型」の2つに分けられます。一般型のほうが、都市居住型に比べてやや広めの水準となっています。

家族人数別！ マンションの広さの目安

最低居住面積水準と誘導居住面積水準は、世帯数によって異なります。ここでは、この二つの水準をもとにしてマンションの広さの目安を家族人数別にみていきましょう。

まず、最低居住面積水準を用いた場合です。最低居住面積水準では、単身者であれば25平方メートル、2人世帯であれば30平方メートルが目安となります。そして、3人世帯なら40平方メートル、4人世帯なら50平方メートル。2人世帯以上の場合の最低居住面積水準の計算式は「10平方メートル×人数＋10平方メートル」です。5人世帯以上の場合は、この式に当てはめて計算してみてください。

そして、誘導居住面積水準です。都市居住型であれば、単身者で40平方メートル、2人世帯で50平方メートル、3人世帯で75平方メートル、そして4人世帯で95平方メートルとなっています。5人世帯以上の場合は、「20平方メートル×人数＋15平方メートル」の式で計算しましょう。そして、一般型であれば単身者で55平方メートル、2人世帯で75平方メートル、3人世帯で100平方メートル、4人世帯で125平方メートル。計算式は「25平方メートル×人数＋25平方メートル」です。

なお、3～5歳児がいる場合は最低居住面積水準、誘導居住面積水準ともにやや狭くなります。ただし、マンションを購入するときには子供が成長した後を想定したほうがいいかもしれません。

参照　厚生労働省「住生活基本計画における居住面積水準」

広さを決めるには売却時のことも考慮しよう！

家族で暮らすために購入したマンションでも、いつかは売却するときが来るかもしれません。しかし、マンションの広さによってはなかなか買い手がつかない場合もあります。住まなくなった後に売却できないのでは、大きな損失になってしまいます。マンションを購入するときには、売却時のことも考慮することが大切だといえるでしょう。

まず、比較的売り手がつきやすい間取りはやはり3LDKだといえます。日本全国で狭めのマンションのシェアが増えているとはいえ、まだまだ3LDKのシェアが圧倒的に多いことも事実。間取りで迷ったときには3LDKを選ぶと売却時に困る可能性が低くなるといえるでしょう。それに対し、なかなか売却できないのが2LDKです。なぜなら、1人で住むには広すぎ、家族で住むには狭すぎるため。2人世帯にはぴったりな広さだといえますが、新婚カップルであれば家族が増える可能性を考えて3LDKを選ぶことが多いのです。そのため、3LDKと広めの2LDKで迷っているのであれば、3LDKを選んだほうが賢明だといえるでしょう。

もちろん、売りやすいマンションの広さは地域や時期にも左右されます。購入を決める前に、その点についてもしっかりリサーチしておくとよいかもしれません。

ライフスタイルと照らし合わせて広さを決めよう！

ここでは最低居住面積水準と誘導居住面積水準について紹介しましたが、これらはあくまでも目安にすぎません。適切なマンションの広さはライフスタイルによって異なり、また予算との兼ね合いも大切なポイントです。マンション購入は、人生の中でも重要な一大イベント。家族とよく相談して、後悔のない決断をしてください。